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「次の社会」は、いつも小さな兆しから始まる。 MeThreee は、世界のメディアから時代変化のシグナルを厳選するニュースレター。毎週月曜、10分の定点観測。 無料購読はこちら ▶ methreee.substack.com

英国の若者が、シェアサイクルで馬上槍試合をする。 中世を持ち込む英国の若者文化「メディーバルコア (medievalcore)」を、オックスフォード大学の英文学者マリオン・ターナーはペスト後の社会と重ねる。人口減で賃金が上がり、身分の壁が揺らいだ時代だ。 コロナ禍後の若者も、黙って我慢しない。

成り上がりの主人公が、ドラマの悪役になった。 ディケンズから『グレート・ギャツビー』まで、這い上がる物語は主人公の味方だった。最近の英米ドラマでは、上を目指す者が悪役に回る。英米の社会的流動性は、一部の指標でさらに下がっている。 上へ行く夢がしぼむと、物語も冷たくなる。

中小小売のセルフレジ、43%から36%へ。 POSサービスToastの中小小売340社の調査で、セルフレジを使う店は1年で減った。食料品店では導入後1年で、万引きや読み取り漏れによる商品ロスが平均22%増えたとの報告もある。 人件費を削る機械が、別のコストを生んだ。

「寝そべり」の町で、若者は働きたがっていた。 中国の都市部では学生を除く16〜24歳の失業率が約18%。最低限しか働かない「寝そべり (躺平)」の若者が集まる雲南省の大理で、移住者の多くは何もしない暮らしに飽きていた。 湖畔の町は、行き場のない若者の仮住まいだ。

仕事の日常を発信して稼ぐ「ワークフルエンサー」。 業界の内側や仕事の小技を投稿する「ワークフルエンサー (workfluencers)」が現れた。Deloitte初の社内インフルエンサーだったララ・ゾフィー・ボトゥールは独立し、NvidiaやGoogleの投稿を請け負う。 人気が出た社員ほど、会社を出ていく。

サンフランシスコの初デートは、最終面接。 AI開発に若者が集まる同市では、創業者や技術者の多くが午前9時から午後9時まで週6日の「996」で働く。デートが減ったぶん1回への期待が重く、創業者専門のデート・コーチは出会いを「転換率」で指導する。 恋愛まで、ファネルで管理される。

米企業の期限切れ目標、4分の1は結果の記載なし。 thinkPARALLAXが米企業のサステナビリティ報告書100本を調べると、2025年が期限の目標78件のうち19件に結果の記載がなかった。遅れを認めたのは7件だけだ。 書かないことが、未達の表し方になっている。

米国の理想の夜は、友人より家族と過ごす。 カンザス大学のジェフリー・ホールらの調査で、理想の夜に家族や恋人との時間を選んだ人が43%で最多だった。損得抜きの「純粋な友情 (pure friendship)」が、家に押し戻されている。 友人に会えない理由の4割近くは、金銭不足だ。

40億台のスマホの時計を、一人の講師が支える。 スマホが時刻を合わせるタイムゾーンのデータは、UCLAの講師ポール・エガートが余暇に更新する。基盤ソフトを日々守る「メンテナー (maintainer)」は、23件中11件で1〜2人しかいない。 世界の道具の保守が、個人の善意任せだ。

手間を見せることが、ブランドになった。 AI生成の映像があふれ、昨年はCoca-ColaのAI製クリスマス広告が批判を浴びた。今年のLevi'sは6人が2000時間以上かけた人形アニメで応える。人の手で作った「労働の証明 (proof of work)」が売り物だ。 MeThreee #227、配信中。 methreee.substack.com/p/227

若者が大勢で集まるのは、小さく集まる場所がないから。 米国で若者が繁華街に大勢現れ、大人は慌てた。集まる場を消したのは街の側だ、と都市計画家クリストファー・マーティンは言う。研究者はこれを「見下す都市 (patronising city)」と呼ぶ。 スマホを置けと言いながら、居場所を奪っている。

全部見せることは、検証を受けることではない。 米国のドナルド・トランプ大統領は閣議まで生中継し「史上最も透明な政権」を名乗るが、嘘を指摘された数は歴代最多だと筆者は論じる。 「ラディカル・トランスペアレンシー (radical transparency)」は、見る者の判断を曇らせる。

米国の若者の25%が、喫煙を格好いいと言う。 18〜24歳で喫煙を格好いいと答えた人は、2019年の17%から25%に増えた。15〜17歳では、吸えば仲間に溶け込めるという答えが4%から21%に跳ねた。 格好よさの基準が、一巡りしている。

空港ラウンジの売りは、他の客と交わらないこと。 カードの特典で米国の空港ラウンジは混み合い、上の客はさらに上を求める。この「ラウンジ戦争 (airport lounge wars)」で、パリのAir Franceは一等客を機体の脇までPorscheで送る。 真の富裕層は、とうに自家用機を使う。

AIを導入した会社が、社員の頭を鍛え直す。 AIとSNSがもたらす思考力の低下は「ブレインロット (brain rot)」と呼ばれる。米Dropboxは記憶や集中の訓練を検討し、幹部が端末を手放す合宿も開いた。 ただ、脳トレが知能全般を高める証拠は乏しい。

AIエージェントが、編集者に企画を売り込む。 この秋、米国の編集者のもとに、AIエージェントからの「企画の売り込み (pitch)」が連日届く。稼働に要るトークンが尽きかけ、ドルを稼ぐ必要に迫られているからだ。採用された例はまだない。 働き手としてのAIは、どこから仕事を得るのか。

米国の映画・テレビ業界、4年で3分の1近い雇用減。 米国のメディアや芸術の仕事はこの4年で20万人超減った。最も深いのは映画とテレビで、10万人超を失った。これほどの落ち込みは2001年と2008年の不況期にしかない。 いまは、不況ですらない。

部下がいなくても、誰もが管理者になる。 階層が情報を運んでいた会社で、その中継役をAIエージェントが担い始めた。投資家ベン・ホロウィッツらは、これを「第二の経営者革命 (second managerial revolution)」と呼ぶ。 管理職による管理の独占は、終わるのか。

求人80万件、それでも働かない男たち。 米国では25〜54歳の男性の10人に1人、約670万人が働いていない。経済学者ニコラス・エバースタットの言う「働かない男たち (men without work)」は、1日5時間半をテレビと映画に使う。 仕事が消えたのか、就ける男が減ったのか。

仕事から、生きる意味を切り離す。 SF作家ケン・リュウと歴史家エイダ・パーマーは、AI時代には雇用を守るより、生計と意味を切り離せと説く。誰もが手作りの品を作り、買い合う未来を、パーマーは「Etsyエコノミー (Etsy economy)」と呼ぶ。 MeThreee #226、配信中。 methreee.substack.com/p/226e…