ウェルネス事業、なんで見直す必要あるのか全く謎。別府の温泉てだいたいボロすぎて、温泉初心者には入るの無理あるから観光客用の綺麗でデカいやつもっと作った方がいいよ絶対。
別府市長選、安達澄氏が出馬を表明 ウェルネス事業の見直しや市民の温泉無料化訴え ift.tt/kA8bHxq
IEEE BigData2026にショートで採択いただきました。
"PreCURE: Optimizing Brand-Owned Promotional Posts for Richer UGC Using Persona-Conditioned Synthetic Responses"
ショートになったのはプリキュアというタイトルをつけたせいではなく、内容の問題だと思います
pasaana.csis.oita-u.ac.jp/ac…
本も物品も管理対象になる下限額あげてお願い。物価高なんやで
【組合の成果 2017年4月】
組合の交渉により、個人研究費・科学研究費等の各種研究費による購入図書の資産性図書(除籍対象)の基準額が3,000円から50,000円に大幅に引き上げられました。
それまでは3,000円を超える図書を購入した場合、申請から管理までの負担が教員・事務職員に極めて重くのしかかっていました。そのうえ、退職時にはそれらの図書を返還するか、買い取るかしなければなりません。
組合は、このような過剰な規制が教員の研究時間を奪い、事務職員の多忙を招いていると考え、基準額の引き上げを要求しました。
ただ、この基準額はこれまで1,000円→2,000円→3,000円と漸増するにとどまっており、引き上げを要求したところでせいぜい4,000~5,000円との回答が関の山でしょう。
そこで組合は、他大学の状況を調査し、複数の大学が図書と物品の資産/消耗品認定基準額を同額に設定していることを知りました。
税法上、あるいは物品管理状況監査上もこれらの基準額が同額であることが対外的に説明しやすく望ましいと考えられます。
これらの事例を挙げ、本学の材料用品費の基準と同額の50,000円とするよう要求したところ、引き上げが実現されました。これにより、50,000円までの図書は非資産性図書(消耗品)として購入することが可能となりました。
負荷の問題かな?1週間休みはすごい。
履修修正の締め切り当日にシステム障害、大阪公立大 全授業を休講する事態に
itmedia.co.jp/news/article/2…










