@ぷりめ retweeted
cuando era adolescente pensaba que en una guerra civil podias elegir un bando pero de grande me di cuenta que medio que peleas del lado que te toca y ahora ya se por que son una poronga las guerras civiles
スクショしか見てないので想像ですけど『忠義心のないもっこり半兵衛は侍ではなく人斬り』ってことば、正統性の問題に見えます。
現代語になおすと「軍の指揮下を離れた軍人は、たとえ戦闘が上手くても支配地域があっても武装勢力」に近い。
行動が似ていてもキルゴアは侍、カーツ大佐は人斬り。
@ぷりめ retweeted
大岡は半兵衛を目にかけており、幾度も仕官を打診しているのを吉宗は知ってるいる。実際の吉宗の評は
『あの男はただの人斬りだ』
これに大岡は不満だった。その後に尾張藩からの江戸の火付けを行おうするのを半兵衛が1人で止めた。大岡は吉宗にやり返したのだ。だからこそ
『領収書は上様だ』
@ぷりめ retweeted
なんならアルキメディアンスクリューについて言えば未だに人類は完全に理解できていない
少なくとも文明が発達すれば自然に生まれるものではない。普通に10年どころか1000~1500年くらい発明時期がずれてもおかしくないと僕は思っている
@ぷりめ retweeted
#世界史
全ヨーロッパで革命が連続発生して今これ(19世紀)
@ぷりめ retweeted
ああこれはね、ネジですよ。西洋でアルキュタスやアルキメデスが思いつき、しかも長らくネジ周りの物理は誤解され続け、中華文化圏及び新大陸では発明されず、日本に初めてもたらされたのも南蛮貿易で、やはり西洋由来
僕も名前を連ねました。慎重にならねばならないことはそれとして、声はあげねばならないと思っています。
Replying to @MasaruSeo
駐日ロシア大使館にも送付しました。ご賛同いただける方はシェア、拡散をいただけるとありがたいです。
note.com/good_racoon2939/n/n…
俺の性癖をどのくらい正確に把握しているのか答え合わせしたくてたまらないんだよな、これ
【猛追及】「女性のタイプ」や「性的嗜好」も記載…自衛隊が大学教授ら数千人分の個人情報収集か
news.livedoor.com/article/de…
陸自が、大学教授やNPO法人代表ら数千人の性的嗜好や金銭感覚などを調査したとされる内部文書が取り沙汰される中、長妻昭議員は個人情報保護の観点から徹底究明を迫った。
@ぷりめ retweeted
【猛追及】「女性のタイプ」や「性的嗜好」も記載…自衛隊が大学教授ら数千人分の個人情報収集か
news.livedoor.com/article/de…
陸自が、大学教授やNPO法人代表ら数千人の性的嗜好や金銭感覚などを調査したとされる内部文書が取り沙汰される中、長妻昭議員は個人情報保護の観点から徹底究明を迫った。
サハリンで拘束された北海道新聞の記者はイマイ・ユウキ氏であるとインターファックスが報じている。ほぼ間違いなく僕の知っている今井記者であろう。早く釈放されますよう願います。
interfax.ru/russia/1122173
@ぷりめ retweeted
・三浦義村は別の光を浴びて輝く月(鎌倉殿の女に執着)
・三浦義澄はまとめ役で主体性は薄い
・大江広元は恨みから身を護る地盤がないため手を汚さない
・上総介広常は選ぶ側だったので選ばれないと想定してない
・頼朝は誰も信じてないから、自分が信じられていると想定してない
#鎌倉殿の13人
@ぷりめ retweeted
・比企能員は計算づくでコウモリしているけど計算は甘い
・和田義盛はその場の直感で動くからブレブレだけど瞬間風速は強い(全部本気)
・畠山重忠は計算で動けるけど根が真っ当だから出力が弱い
・梶原景時は理屈で動くから理不尽な状況でも割り切って機能してしまう
#鎌倉殿の13人
@ぷりめ retweeted
フランスで起きている若者たちの抗議行動は、数年前の年金改革反対デモを思い起こさせる。両者はともに、政府と戦っていると思い込んでいる。実際には、両者は互いに戦っている。慢性的な低成長大陸で、限られた経済のパイを奪い合う世代間闘争なのだ。アマンダ・トーブ論考。 nytimes.com/2026/10/14/world…
@ぷりめ retweeted
ウクライナ軍が使用する衛星通信の通信速度が突如制限され、ドローンの運用が妨げられている件に関して、ロイターはホワイトハウスの内部から指示があったと報じました。米国政府は大統領がこの件について指示していないと回答していますが、他の閣僚が指示したのかという質問には回答していません。
こうした事態が起きるのは、これが初めてのことではありません。2025年3月にもウクライナ軍の衛星通信の利用が制限されたことがあり、当時は政府効率化担当として閣僚入りしていたマスクが関与したと報じられていました。今回のケースがそれと異なるのはマスクがホワイトハウスにいないということです。
teapaw.org/Kazuto_Takeuchi/status…
マスクが説明するところでは、現在スターシールドの管理権限が米国政府にあり、その通信速度を制限できるのは米軍または大統領とされています。大統領が関与していないなら、国防長官のヘグセスが指示したと推定できますが、ヘグセスがトランプの意志を無視して、このような決定を下せるとは考えにくいので、やはり直接関与がなくてもトランプの意志を反映した指示だったと考えるべきだと思います。
一般に同盟は共通の脅威に対応するために軍事的に協力するためのメカニズムだと考えられていますが、Jeremy PressmanのWarring Friends(2008)では同盟内において政治的な意図が異なり、かつ同盟内の能力に格差がある場合には、同盟相手の行動を自国の都合で拘束しておくために利用されることが明らかにされています。
トランプ政権はウクライナ戦争をすぐに終わらせることを大統領選挙の公約として当選し、2025年に政権を発足させた当初からウクライナに圧力をかけていましたが、今でもその姿勢は基本的に変わっていないことが改めて示されたと思います。
米国がウクライナに対する軍事的援助を停止するといった圧力を加え、ウクライナ国内の鉱物資源の開発権益を要求してきた際に、ゼレンスキーはウクライナの「安全の保証」を約束するようにトランプに求め、長期にわたる外交交渉を続けてきました(ロシア・ウクライナ戦争をめぐるトランプ政権の交渉経過を振り返る(2025年12月3日更新)note.com/takeuchi_kazuto/n/n…)。こうした状況でウクライナが失った援助を穴埋めしようと欧州が動いていましたが、2025年9月にロシアの無人機がポーランドで撃墜されるという事態が起きています。
以上の経緯から、今回の出来事は孤立した事象ではなく、2025年以降のトランプ政権の対ウクライナ政策が継続しており、ロシア寄りの姿勢を強めていることが反映されていると私は考えます。私はトランプ政権となった今でも米国との同盟関係を維持することは有用だと考えていますが、同盟国からの評判を失っただけでなく、潜在的な脅威が米国の意図と能力を疑う余地が広がっていることは認識すべきだと思います。その意味でウクライナで起きていることは日本の安全保障に直結する出来事です。
ウクライナ向け「スターシールド」制限、ホワイトハウスが指示=当局筋 reut.rs/4io1WAL reut.rs/4io1WAL
@ぷりめ retweeted
というか、8月に外務省主導でロシアに行った学生さんたち、無事に帰ってこられて本当に良かったですよね。
あの事業は「人の交流も大事」という美しいストーリーのもとに、批判など一切無視して強行されましたが、あのときだってどんな言いがかりをつけて当局に拘束されていたかわからないですよね。
@ぷりめ retweeted
ChatGPT「軽装で登山可能」…鵜呑みにして槍ケ岳で遭難
nikkei.com/article/DGXZQOUC0…
SNSでは高難度の場所や所要時間の短さが強調された「冒険談」が流布されやすく、AIが過学習すると安全軽視になる恐れがあります。専門家は「自然相手の局面では人間に相談を」と訴えます。
Readers added context they thought people might want to know
「過学習」の誤用です。
過学習とは、モデルが学習時のデータに過度に適合した結果、学習時のデータに対しては高い精度を出すものの、未知データに対しては同様の精度を出せない状態を指します。単に「学習しすぎる」といった意味ではなく、汎化できていない状態を意味します。
SNS上の情報が「冒険談」に偏っており、その偏りがAIの回答に影響を与えている場合、過学習ではなく学習データの偏り(データバイアス)の問題です。過学習していないモデルでも起こります。
web.archive.org/web/2023100704…
ja.wikipedia.org/wiki/%E9%81%8E…
@ぷりめ retweeted
AIで法律武装した市民からの申し立てが急増しているらしい。
まずアメリカ。
存在しない判例などを引用した書面が、裁判所で1500件近く見つかっている。半分以上は、弁護士をつけない本人訴訟だという。
次にイギリス。
雇用審判所への申し立てが1年で4割増え、未処理は7万件で過去最多。審判所のトップも、AIが一因だろうと言っている。
そしてオーストラリア。
労働紛争を扱う国の委員会への申し立てが、毎年のように過去最多を更新している。トップが声明で、主な原因はAIだとはっきり書いた。
最後にドイツ。
ある州の裁判所で、社会保障の給付をめぐる緊急の申し立てが、今年の上半期だけで去年の2倍になった。裁判所自身が、AIの利用が主な原因だろうと発表している。
共通しているのは、弁護士を頼まず、AIで書面を作って自分で申し立てる人が増えたことだ。
日本の裁判所や労働行政も、これから忙しくなりそうだ。


























